見直される幼児教育の重要性に関して

ゆとり教育の見直しが決定して三年になりますが、やはり詰め込み教育自体は必要ではないでしょうか。
子どもの頭脳は乾いたスポンジに例えられますが、学んだことを全て吸収出来る年代ではないでしょうか。
世界的に優秀だと言われる日本の若者ですが、他のアジア諸国の猛追を受けています。
失敗を素直に認めて、学習要項の変更をすることが大切ではないでしょうか。
学校の勉強が基本になりますが、足りない分は塾や予備校で補うしかありません。
講師は教えるプロですし、要点を掴んで分かり易く教えてくれるのではないでしょうか。
ライバルの存在は自分を成長させてくれますし、成績が上がるにつれて意欲も高まって行くはずです。
更に注目を集めているのが、幼児教育ではないでしょうか。
英語や鉄棒が有名ですが、幼児を対象に特別カリキュラムを組んで、スーパー園児を養成しています。
例え小さな子どもでも、自信が芽生えると行動が違ってきます。
その後の人生に多大な影響を与えるはずです。

地方自治体が抱える地域ごとの教育格差問題

日本の教育は文部科学省が管轄し、その方針に基づいた各都道府県の教育委員会が主体となって実施しています。
そのため、日本のどこにいても基本的には同じように学ぶことが出来ます。
しかしながら、地方自治体の教育にかける予算には大きな差があり、実質的な格差が発生しているのも事実です。
実際、全国統一の学力テストではほぼ毎回決まった都道府県が上位に名を連ねています。
そんな中で学力格差を埋めようと奮闘している地方自治体もあります。
例えばある地方自治体では、学習塾に通う費用を1ヶ月あたり1万円まで補助金を給付する政策を打ち出しました。
画期的ともいえる政策ではありますが、学習塾とそれ以外の習い事の線引きは意外と難しく、結果的に学習ではない習い事にも補助金を出すことになりました。
また、学習塾が地域学力に与える影響は非常に大きいです。
学習塾に通わせることが出来るかどうかによって、学力の差が生まれることもあります。
地方自治体は学校だけでなく、学習塾までを含めた政策を行っていく必要があります。